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身近な人を亡くしたときに一週間ですること

2022年6月17日

菊の花

 

あまり考えたくはないことですが、そのときは必ずやってきます。(あるいは真っ先に自分が逝くか)

特に、それ相応の年齢になってくると、身の回りでの事例も増え、いざというときに困らないように心構えや準備をしているという方も多いでしょう。

まだまだそういうことを身近に感じていない年齢であっても、その日はいつ突然やってくるかわかりません。

もしものときに、自分が故人を見送る中心となる立場であるなら、いざというときに慌てないように、一般的な知識としてひととおりのことを知っておくことをお勧めします。

最近、身近な身内を失くしたばかりの筆者の経験から、まず最初の一週間何をすれば良いのか。まえもって知っておいたほうが役に立ちそうな情報を共有します。

 

1日目にすること

 

第1報

 

事故や突然倒れた等の場合には119番に通報して救急車を要請します。死亡が明らかな場合は110番に通報して警察に来てもらいます。

自宅で看取るつもりで在宅医療(後述)をしていた場合はかかりつけの主治医に連絡して来てもらいます。

入院していてそのときに立ち会えなかった場合は、親族代表のところに病院から電話で何時何分に息を引き取られましたというような連絡がきます。まずは病院に駆けつけましょう。

いずれの場合も後々死に目に会えなかったと責められることのないよう、近しい身内等には取り急ぎ状況を連絡して、一緒にいてほしい人には駆けつけてもらうようにします。

 

死亡診断書(死体検案書)を受け取る

 

死亡診断書か死体検案書がなければ死亡届を提出することができません。死亡届を提出しなければ葬儀を行うことができません。遺体を埋葬することもできませんし、そもそも遺体を搬送することもできません。

医師が発行するのが死亡診断書で、警察が発行するのが死体検案書です。

用紙自体は同じもので、右半分が死亡診断書(死体検案書)で左半分が死亡届になっています。死亡診断書(死体検案書)を交付してもらったら、あとで死亡届を提出するときに使います。

死亡診断書(死体検案書)

死亡診断書(死体検案書)

 

救急搬送されたのち死亡が確定された場合や、既に死亡していて警察に来てもらった場合、警察から死体検案書を交付してもらうことになります。

この場合、事件性がないことを確定するために、遺体は警察に引き渡され検視が行われます。関係者への事情聴取や取り調べが行われます。事件性がないことを明らかにして死体検案書が交付されるまで半日から1日かかります。

犯罪の疑いが残る場合には、さらに解剖が行われ1ヶ月程度かかることもあるようです。この間、遺体は警察に預けられたままとなり、死亡届の提出や葬儀などはできません。このあとすべきことのうちできることを前もって進めておくのがよいでしょう。

 

自宅で看取ることになるような場合には、必ず事前に在宅医療を行なっているクリニック等と連携して主治医を決めておき、いざというときには来てもらって死亡を確認し、死亡診断書を交付してもらえるようにしておきます。そうしないと、上述のように警察による検視が行われることになります。

 

病院で臨終を迎えた場合、治療中の病で亡くなったことがはっきりしていれば、死亡を確認した医師からすぐに死亡診断書を交付してもらえるので、その後の葬儀の準備等、スムーズに進めることができます。

 

死亡診断書の発行には料金がかかります。数千円から10,000円程度。

警察が発行する死体検案書は、死因調査のための検案代や遺体の搬送代金、保管料などがかかるため、3万円から10万円程度かかるそうです。ただし、自治体によっては全額公費でまかなわれ遺族負担なしのところや、一部公費負担等差があるようです。

 

 

 

第2報

 

故人が在職中であれば在職する勤務先へまず亡くなったことのみを伝えます。

自分の勤務先等にも連絡し、忌引き休暇の申請をおこないます。

檀家となっている菩提寺や洗礼を受けた教会があるなら後ほど葬儀の日程等の調整が必要になってくるのでこの時点で連絡しておきます。

故人が事業をやっていて顧問の弁護士・行政書士等いるなら連絡すれば後のことを助言してくれたり、場合によってはいろいろ代行してくれるかもしれません。

 

葬儀社を決め遺体を搬送する

 

病院で最期を迎えた場合、当日中か翌日までに遺体の引き取りを依頼されます。

警察による検視が終了した際にもすぐに引き取りを求められます。

 

一般に遺体の搬送は葬儀社に依頼します。搬送だけ葬儀社に依頼することもできます(搬送のみを専門とする業者もあります)し、個人で用意した車で搬送することも可能です(必ず死亡診断書を携帯します)が、葬儀を葬儀社に依頼するのであればセット料金で搬送してくれるのでお得です。

 

最近は、通夜・告別式といった葬儀を行わず火葬のみ行う直葬と呼ばれる形式を取るケースも増え、葬儀社に依頼しないで済ますこともできます。そうすれば経済的な負担を最小限にすることができますが、現状なかなかそういうわけにもいかないことが多いでしょう。葬儀を行うのであれば特別理由がない限り葬儀社に依頼することになります。

 

なので、すみやかに葬儀社を決めなければなりません。

 

まっとうな葬儀社であれば、死亡届や火葬許可申請の手続きを代行してくれますし、葬儀後の手続き等についてアドバイス等をしてくれるアフターサポートを行っているところも増えているので費用のことは別として何かと便利ではあります。

定額の掛け金を積み立てる友の会や、入会金を支払って、あるいは無料の会員制度などを設けているところも多く、入会していれば、スムーズに対応してくれます。

故人が既に入会済みで支払いをしていることを知らないままに他の葬儀社に依頼し、後日解約や払い戻しでトラブルになったというケースもあるようなので、可能性がありそうなら確認しておくことをお勧めします。

決まった葬儀社がない場合は、病院や、檀家となっている菩提寺に出入りの業者を紹介してもらう方法もありますが、可能なら最近葬儀をおこなった知り合い等から情報を得て評判を調べて決めたほうが良いでしょう。

筆者のケースでは、故人が既に入会済みであったこともあり、札幌市や恵庭市、北広島市で葬祭業を展開している「ウィズハウス」を利用しました。

 

どの葬儀社でも365日24時間電話対応しているはずです。遺体の一時保管場所(自宅や安置所、斎場の安置室が使える場合もあります)を相談、時間を調整し、遺体の搬送を依頼します。同時に葬儀の打ち合わせ日程についても決めましょう。

 

遺体搬送の時点で、高額な棺を持参し、選択の余地を与えず納棺を行う業者もあるそうです。納棺しなくても搬送できないわけではありません。「納棺はよく考えて後からにしたい…」と申し出る等、念の為確認しておいたほうが安全かもしれません。

ちなみに筆者のケースでは自宅で看取り、葬儀まで自宅に安置したのでこのプロセスは体験していません。

 

 

2日目までにすること

 

遺産・遺品の探索に着手する

 

故人の預金通帳や各種証書、クレジットカード、健康保険証、年金受給者証等、重要書類の類を探し出す作業を始めましょう。

 

まずはお金です。葬儀社との打ち合わせの前に、葬儀にどれくらいの費用がかけられるか把握しておいたほうがよいでしょう。

預金通帳とキャッシュカード

葬儀をするしないに関わらずまとまった額の費用がかかります。自分または親族の誰かが負担することになるかもしれませんが、故人の財産から一時的に支出することも考えます。相続税の計算上、葬儀費用は相続財産から控除することができます。

よく預金口座の名義人が死亡すると、口座が凍結されるといわれていますが、実際はよほどの有名人で逝去の報が広く知れ渡っているのでもなければ、相続人が銀行の窓口で伝えない限り、口座が凍結されることはありません。

いずれ相続の手続きの際に銀行には伝えなければなりませんが、その前に預金通帳の管理を任されていた家族が、当面必要になりそうな範囲で引き出しておくことには、法的にも何ら問題がありません。

ただし、あとあと相続問題で揉めないように相続人に該当する親族には断りを入れておくことをお勧めします。

また、故人の財産を私的に使ってしまうと、相続放棄することができなくなります。故人に多額の借金等の負債がある場合、それを引き継ぐことになりますから、よくよく確認したほうが良いです。

 

次に、14日以内に行わなければならない手続きとして健康保険と介護保険の資格停止手続きと年金の受給停止手続きがあるので、健康保険証、介護保険被保険者証(及び介護保険負担割合証)、年金受給者証は早めに見つけておくようにします(どうしても見つからなければ紛失届等の手続きをすることになります)。

 

また、解約や名義変更、保険金の受給等の手続きが必要になるので、クレジットカードや、保険証書、最近ではオンライン上のアカウントなど、すべての契約関係の控え等が後々必要になります。時間がある時に見つけておきましょう。

 

あと、葬儀社との打ち合わせでお願いされると思いますが、葬儀の際の遺影に使う写真も必要になります。

 

 

葬儀社と葬儀の打ち合わせをする

 

葬儀社に連絡すれば、その日のうちか遅くとも翌日には担当者が打ち合わせに来てくれるはずです。

できるだけ家族など信頼できる人にも同席してもらって打ち合わせに臨みましょう。

 

葬儀の形式を決める

 

伝統的な形式の一般葬、家族葬、一日葬等、葬儀の形式には様々な形式があります。

筆者のケースでは家族葬で行いました。

家族葬といっても家族だけしか参列できないわけではなく、通夜・告別式の儀式の前の時間帯に、一般の参列者に随時参拝していただくというかたちです。

家族葬の会場の例

家族葬に対応した斎場の例

 

僧侶が読経を行う儀式のときには、限られた席数しか用意されないので、一般の方の参列はご遠慮いただきます。

新聞のお悔やみ欄の告知で、葬儀の日時に「随時」とあるものがこれにあたり、最近増えている形式です。

新聞のおくやみ欄

新聞のおくやみ欄

 

 

葬儀の日時を決める

 

一般的に通夜は亡くなった日の翌日に、告別式は通夜の翌日に行いますが、ほとんどの火葬場が友引日を休業としているので通夜の翌日が友引の場合はその翌日となります。

また、斎場・火葬場に空きがない等の理由で日程が繰延になる場合があります。

 

なかには、実際には空きがあるのに空いていないという虚偽の理由で日程を繰り延べる業者があるそうです。なぜそういうことをするかというと、遺体を保全するために使用するドライアイスや保管料、線香、ろうそくの代金等、料金を量増しできるからだそうです。

火葬場に空きがないと言われたら、「念の為火葬場(役所)に自分で確認してみていいですか」というのが良いそうです。

 

筆者のケースでは、斎場が空きがないため、3日後に通夜の日程となりました。

斎場に空きがないかどうかはネットで調べればすぐにわかることなのでこれは本当でした(葬儀社の公式サイトで葬儀の予定が公開されていました)。

 

 

その他オプションの打ち合わせ

 

祭壇や棺、通夜振る舞いや精進落とし(葬儀後の会食)の料理の数と内容、斎場併設の宿泊施設利用人数、会葬礼状の内容と数、返礼品(香典返し)の内容と数などを決めます。

 

宿泊施設については宿泊可能人数だけでなく、どのような部屋の構成になっているのか(個室なのか畳の部屋に布団を並べるのか等)細かく確認したほうが良いです。後述しますがそうしないと当日焦ります。

料理の数や宿泊人数等は、葬儀直前の打ち合わせで最終確認できます。

 

香典返しについては、北海道では、古くから香典と引き換えにその場で会葬礼状・領収書とともに渡す「即返し」という習慣が一般的ですが、ほかの地域にも広がっているようです。

香典返しや会葬礼状は葬儀が終わってから自宅を訪れる弔問客にも使えるので多めに注文しておいたほうが良いと思います。香典返しは余った場合は返品が可能な場合が多いので確認してみましょう。

 

筆者のケースでは告別式当日に予想を超える人数で足りなくなって焦りました。香典返しは追加ですぐに補充できましたが、会葬礼状が足りなくなってしまい、ちょっと後悔する結果となってしまいました。

 

はがきサイズの会葬礼状は1枚110円で、よく考えるとなぜにそんなにするのというお値段なのですが、そもそも、会葬礼状なしというのもアリとのこと。また、筆者のケースの葬儀社では自前で作ったものを渡すのでもかまわないそう。ネットで検索すれば文例が豊富に転がっているので可能であれば自分で作ってしまうのも良いかもしれません。そのほうが安価でなおかつ心がこもったものになるかもしれませんし。

 

新聞のおくやみ欄は無料で掲載できます。葬儀社が手配してくれるので確認しましょう。

 

その他、なにか決める必要があれば葬儀社が教えてくれると思います。

 

第3報

 

葬儀の日時場所が決まったら、いわゆる訃報連絡です。連絡先は故人の近しい友人や親族、故人が在職中であった場合は当然勤務先へ、以前勤務していた職場であっても要職にあった場合は連絡したほうが良いでしょう。自分の勤務先もその勤務先の慣例に従って必要なら連絡します。

 

訃報連絡の要件

  • 続柄、氏名、年齢
  • 自分の連絡先
  • 亡くなった日時、場所
  • 葬儀の会場、日時

 

訃報連絡するということは、暗に「香典を受け付けます」と言っていることを意味しますから、故人本人との交流の度合いを考えて伝えるかどうかを考えたほうが良いです。

香典を受け取らない形式の葬儀を行う場合も、形式的な建前と受け取られることもあるので、本当にそうしたいのであれば「家族のみで執り行います…ご香料につきましては堅くご辞退申し上げます…」云々きちんと付け加え、日時場所等も伝えないほうが良いでしょう。

 

 

死亡届と火葬許可の申請

 

死亡届の届出と同時に火葬許可証を申請します。

死亡届の用紙の右半分は死亡診断書(死体検案書)になっていて、のちのいろいろな申請に必要になるので死亡届の届出の前に必ず数枚コピーしておきます

葬儀社に葬儀を依頼している場合は、葬儀社が代行してくれます。

 

死亡届の届出は手数料はかかりませんが、火葬許可証の申請時にそれぞれの自治体で決められた火葬場使用料を納めます。

なかには住民票のある住民は無料という自治体(札幌市など)もありますが、多くの自治体で2段階の料金設定になっていて住民は割安、住民以外は高額に設定されているようです。

 

 

葬儀までにすること

 

葬儀社との打ち合わせが済めば、葬儀までの間はほぼお任せでことが進みます。なにかやっておく必要があることは担当者からお願いされるはずです。

いまどきの葬儀社なら、葬儀後の諸手続きや役所・関係機関への届出等が載った冊子がもらえます(葬儀後にアフターサポートとして渡されるかもしれません)。それを参照しながらこのあとすべきことを確認して、できることはしておきましょう。

葬儀までに日が開く場合は、葬儀後のアフターサポートを事前にお願いしておいたほうがいいかもしれません。

また、書店に行けば「身近な人が亡くなった時の手続き」といった実用書がたくさんあるので1冊は入手しておくと良いです。葬儀のあとも1年間くらいはいろいろとやらなければならないことが出てきますが、こういった参考書があると漏れがなく安心です。

 

 

筆者は下の3冊を購入しましたが、どれか1つだけ選ぶとすれば1つ目のがわかりやすくまとまっていてよかったです。

 

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週刊現代のものは、週刊誌の特集記事を集めたものなのでちょっと1冊の本としての系統性には欠けるのですが、失敗の実例や、手続き上のちょっとしたコツ等、他の本にはない気づきがありました。

 

 

最近は、通夜のプログラムの一部として故人の思い出の写真のスライドショーを上映する演出が増えているようです。筆者のケースでは故人がそうした演出を望んでいました。

葬儀社との打ち合わせのときに提示された葬儀社へ依頼した場合の制作費はというと66,000円。高すぎます。使えそうな写真をまだ整理できていなかったし、葬儀が3日後ということもあり、写真を整理しながら自分で作ることにしました。

筆者がたまたまレビュー記事のために使い始めた動画編集ソフト「Wondershare Filmora」がたいへん使いやすく役に立ちました。使いやすくてオススメです。

動画編集ソフトWondershare Filmora11

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おくやみ窓口の予約

 

最近は、「おくやみ窓口(または、おくやみコーナー)」を開設している自治体が増えています。→おくやみコーナー おくやみ窓口 で検索

役所に届け出が必要な手続きはいくつもあって、個人ごとに異なるのでなかなか面倒なのですが、おくやみ窓口では個人ごとに異なる必要な手続きを調べて、申請書の代行作成等の支援や書類の受理をワンストップで行ってくれるのでたいへん便利です。だいたい所用時間1時間程度で終わります。

3~5日前の予約が必要な場合がほとんどなので、早めに予約しておくと良いです。

ただし、死亡届が受理されてから住民票の死亡記載が完了するまでに数日かかるので、その間は他の手続きができません。予約する際に確認してみると良いと思います。

 

 

葬儀(通夜・告別式)

 

式自体は、葬儀社の段取りでほぼおまかせで進みますが、筆者のケースで体験したいくつかの留意点を記しておきます。

通夜

斎場併設の宿泊施設に、ごく親しい親族が宿泊することにしていたわけですが、普段つきあいがなく疎遠にしているのに連絡なしに当日突然やってきて、泊まりたいとか言い出す遠い親族がいたりするので、そういう場合はきっぱりご遠慮いただくのが肝要です。

ところがうっかりそういう親族に誰かが泊まれますよと言ってしまい、急遽宿泊人数が増えてしまうという事態に。

ツインの個室がいくつかあり、足りなければ畳の広間に押し入れから布団を出して並べるという部屋の構成なのですが、実は事前に確認しておらず、葬儀社の担当者の事前の説明もないし、当日案内してくれるということもなかったのです。別の家族が布団を並べるのは避けたかったので焦りました。

個室の1室に布団を追加してきれいに個室に収めることができ、ことなきを得ました。その時点まで気が付かないほうがどうかっていう話ですが、何度も経験することでもないのでなかなか気が回らないものです。

 

また、上記の項目でも触れましたが、会葬礼状が途中で足りなくなりました。

足りなくなりそうなら追加で印刷もできますというお話だったんだけど、予想を上回る会葬者(家族葬だけど、告別式の前の時間帯に随時会葬してくださった方々)で、手が離せなくなって追加できなかったと…

悪質な業者であれば、なんでも量を必要以上に多めに見積もったりするんだろうけど、逆に追加のオプションを増やすような誘導をしない配慮をしている結果こうなったのかと好意的に解釈してみましたが。

 

それから、火葬が終わると埋葬許可証が交付されます。これがなければ後日墓や納骨堂に納骨することができません。あれ、受け取った覚えがないなあと思ったら、骨壷のケースの中に収まっていました。

骨壷と骨箱

骨壷と骨箱

そういうものなのかもしれませんが、初めての人にはわかりません。一言あっても良いのではという気がしました。

 

今回の葬儀社は、こうしてみると不満に感じる細かな点もあるにはあるのですが、一度経験してみると、次回には大きな問題とならないだろうなとは思います。不要なオプションを次々追加させて代金を上乗せするような悪質性のある業者ではないので、次があるとして、初めての業者を選ぶリスクを犯すよりはまた利用するのもいいかなと個人的には思います。

 

 

葬儀が終わったら

 

上述のように、北海道では、香典を受け取ってその場で返礼品をお返しする即返しという習慣が慣例なのですが、特に高額な香典をいただいたり、供花をいただいたりした特別な方に別に返礼品をお返しするということもあり得ると思います。

返礼品

そういう返礼品をお返しする場合、葬儀が終わってすぐに手配しないほうが良いです。葬儀が終わってから自宅を訪れる弔問客もありますし、すこしたって落ち着いてから取りかかったほうがよいでしょう。そもそもの香典返しは四十九日の法要が終わった忌中明けにするものだそうなのでなおさらです。早すぎると逆にお叱りを受ける地域もあるそうです。

それよりも、取り急ぎ届けなければならない届出等を済ませるようにしたほうが良いです。

 

 

さいごに

 

故人を見送る中心となる立場である人となれば、多くの場合、親か子ということになるでしょうか。

となるとだいたい忌引き休暇が一週間くらい取れるはずです。この一週間の間に、平日しかできない役所への届出などをできるだけ済ませられるとあとが楽です。

また、上述の参考書籍類は早めに入手しておくと役に立つと思います。近所の書店や、スーパーなどでも雑誌類を置いてるところならムックのコーナーにありそうです。ネット注文なら、Amazonとかヨドバシドットコムで2〜3日で届きます。

 

どなたかのお役に立てば。

 

 

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